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2018.04.12 齋藤侑也

その他

始める企業続々!話題の動画広告をゼロから解説 ~盛り上がる動画市場編~

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齋藤侑也

齋藤侑也

人材業界出身。求人メディアを運営する会社にて3年間マーケティングを担当。 事業主側の経験を活かした提案や数値分析を強みとする。 ※GoogleAdWords上級ライセンス保持者

 

最近なにかと注目されている「動画広告」。SNSや動画サイトを閲覧していると実際に目にする機会も増えてきています。

「そろそろウチもはじめないとなぁ」と漠然と考えているというマーケティング担当の方も少なくはないと思います。なかには「試してみたいけど敷居が高くて手が出しにくい」という方もいるのではないでしょうか。

そこで今回は動画広告をテーマに、そもそも動画広告はどんなものなのかといった基本的な内容から、その効果や活用方法まで幅広くご紹介したいと思います。

 

市場規模推計、シェア

日本では2011年頃、YouTubeのインストリーム広告をはじめ、各種動画フォーマットが登場し、2013年頃から動画広告市場は急速に発展を続けています。
株式会社D2Cと株式会社サイバー・コミュニケーションズが共同で実施した2016年1月~12月におけるインターネット広告市場に関する調査によると、2016年のインターネット広告媒体費1兆378億円に対し、ビデオ(動画)広告費は869億円と、インターネット広告媒体費全体の8.4%を占めているそうです。

2015年のビデオ(動画)広告費は516億円で、2016年は前年比168%。また、2017年のビデオ(動画)広告費は1,224億円、前年比141%と予測され、インターネット広告の中でも特に成長が著しい分野です。

動画広告費の市場規模

引用元:http://www.d2c.co.jp/news/2017/04/17/1763/

 

また、株式会社サイバーエージェントのインターネット広告事業が運営する、動画広告に特化した研究機関であるオンラインビデオ総研が、株式会社デジタルインファクトと共同で実施した、国内動画広告の市場動向調査では、2017年の動画広告市場は、前年対比163%の1,374億円に達する見通しとなっており、スマートフォン動画広告需要は前年対比190%の成長を遂げ、動画広告市場全体の約8割に。

2023年には3,485億円に達し、うちスマートフォン比率は9割を占めると予測しています。

動画広告市場規模推計グラフ_デバイス別

引用元:https://www.cyberagent.co.jp/news/detail/id=20966

 

 

拡大の背景

このように動画広告市場は年々拡大を続けていますが、その背景には何があるのでしょうか?

 

2000年代以降のTV離れ

特に日本では若者を中心に「TV離れ」が進んでいることが背景の一つであると言えます。
博報堂DYメディアパートナーズメディア環境研究所のメディア定点調査2017によると、メディアの総接触時間において2006年には50%超のシェアを占めていたテレビが、2017年には約12ポイント減と大きく低下しています。

メディア総接触時間

引用:http://mekanken.com/mediasurveys/

 

また、世代別に見ると男女ともに10代~30代の若年層のテレビの接触時間が短いことがわかります。

メディア総接触時間_性年代別

引用:http://mekanken.com/mediasurveys/

 

一方で近年は「携帯電話・スマートフォン」が牽引しており、2006年の3.3%から2017年は23.9%と7倍以上に拡大しています。

さらに「タブレット端末」を合わせたモバイル端末のシェアは合計で30.5%と初めて全体の3割を超えるなど、テレビに迫る勢いをみせています。

テレビCMだけではリーチできない消費者層が拡大していることを認識し始めている広告主が、YouTubeやSNSを使った動画広告へシフトする動きが活発化してきています。

 

モバイル端末の市場拡大

スマートフォンやタブレット端末などのモバイル端末が普及したことにより、場所や時間を選ばず好きな時に動画を視聴できるようになったことが影響しています。

総務省発表の通信利用動向調査の情報通信端末の世帯保有率の推移を見ると、パソコンの保有率はなだらかな減少トレンドにある一方、スマートフォン、タブレット端末の保有率は調査を開始した2010年から7年間で急速に上昇しています。

モバイル端末で動画を視聴するトレンドが一般化し、好きな時に好きな場所で動画を楽しむライフスタイルが広がっていることが、動画広告市場拡大に寄与していると言えます。

情報通信端末の世帯保有率推移

(出典)総務省「通信利用動向調査」
http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/statistics05.html

 

SNSの活性化

動画広告の拡大にはSNSの普及も要因の一つと言えます。

Facebookをはじめ、Twitter、Instagram、LINEなど、動画を配信するためのプラットフォームとなるSNSの利用率が上昇していることも、動画広告の拡大を後押ししています。

SNS利用者推移

出展:ICT総研 2017年度 SNS利用動向に関する調査 – 日本におけるSNS利用者数
http://ictr.co.jp/report/20171011.html

 

まとめ

いかがでしたでしょうか。

今回は動画広告市場とそれを取り巻く環境についてまとめてみました。動画広告はこの先まだまだ伸びていく可能性を持っているということが、数字から見てもおわかりいただけたかと思います。

次回は動画広告のフォーマットと活用事例をご紹介します。

始める企業続々!話題の動画広告をゼロから解説~活用編~
 

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